ゲーミング（カジノ）市場において、デジタルチャネルの存在感が日増しに高まっている。全米のランドベースカジノが堅調な基盤を維持しつつも、オンラインカジノ（iGaming）およびスポーツベッティングの収益は急拡大を続けており、アメリカゲーミング協会（AGA）の統計によれば、オンライン部門が全体に占める割合は35%に迫る勢いを見せている。
こうしたオンラインギャンブルの急成長を目の当たりにしたとき、業界の内外からは「既存のランドベースカジノ運営企業は、オンラインの波に食われて成長が鈍化し、将来は暗いのではないか」という見方が囁かれることがある。しかし、実態はそれほど単純ではない。
現在、アメリカでiGamingの合法化が認められている主要な州（ニュージャージー州、ペンシルベニア州、デラウェア州など）を見ると、オンライン市場の拡大は決して既存産業の破壊の上に成り立っているわけではないことが分かる。
「ポーカー限定」のネバダと、「フルサービス」を認めた主要他州の分水嶺
アメリカにおけるiGamingの法制化は、連邦レベルの一律規制ではなく、各州の裁量に委ねられている。しかし、合法化に踏み切った州の戦略は一様ではない。そこには、地域の経済基盤を守るための緻密な計算と、既存産業との利害調整が存在する。
その代表例がネバダ州である。ラスベガスの巨大なランドベースリゾートを経済の基幹とする同州では、オンライン賭博を合法化したが、種目は「プレイヤー間対戦のポーカー（Peer-to-Peer）」に限定されている。ブラックジャックやバカラ、オンラインスロットといった「ハウス（胴元）が直接利益を上げるフルサービスのオンラインカジノ（iCasino）」は許可されていない。
これは、手軽なオンラインゲームの全面解禁が観光客をラスベガスから遠ざけ、既存のリアル施設に致命的な「共食い（カニバリゼーション）」をもたらすことを既存産業が強く恐れた結果である。
これに対し、ニュージャージー州やペンシルベニア州、デラウェア州といった主要な東部・中西部の一部州では、ポーカーに留まらずスロット、ブラックジャック、バカラ、ルーレットなどを含む包括的なフルサービスのiGaming（iCasino）が合法的に提供されている。
一見するとこれらは既存のランドベースカジノの脅威になりそうに思えるが、既存産業を保護・優遇するように制度が設計されている。
ライセンスのアンカリング：なぜ「ランドベース紐づき」なのか ？
主要州のiGamingは既存のランドベースカジノ事業者と共存、あるいは一体化した形をとっている。それは、ライセンスの「アンカリング（物理的拠点との紐づき）」という規制思想によるものだ。
ニュージャージー州やペンシルベニア州などの法制度において、iGamingのライセンスを直接申請・取得できるのは、原則として州内で実店舗のランドベースカジノを所有・運営する既存のライセンス保持者に限定されている。外部のテック企業や海外のオンラインゲーミング事業者が参入する場合であっても、単独で直参することは許されず、必ず既存の実店舗カジノと提携（スキン契約）を結ぶことが義務付けられている。
この構造には、行政および既存産業にとって極めて合理的な理由がある。
第一に、マネーロンダリング防止（AML）や厳格な適合性審査（Suitability）を担保する上で、すでに長年にわたり厳しい規制下で経営実績のある既存オペレーターの管理下にデジタルチャネルを置くことが最も確実だからだ。
第二に、急増するオンライン需要から得られる巨額の収益が、地域社会に雇用や税収を還元してきた既存のランドベースカジノ企業の財務基盤を強化し、結果として州全体の安定した税収確保につながるからである。州政府と既存産業は、市場の「共食い」を防ぐ防波堤として、このライセンスの紐づき構造を巧みに利用している。
ユーザーの利便性と秩序のバランス
アメリカのiGaming市場の動向は、デジタル化とリアルインフラの関係性について重要な示唆を与えている。 「オンライン化の進展＝既存店舗ビジネスの衰退」という単純な二項対立ではない。上記の州が選んだ道は、ユーザーの強いオンライン需要（利便性）に応えつつ、その収益の果実と主導権を既存のランドベース産業の管理下にしっかりとつなぎ止める「秩序あるデジタル化」であった。
変化の激しいエンターテインメント市場において、新しい技術やチャネルが台頭したとき、既存のインフラを持つ産業がそれを排斥するのではなく、規制の枠組みを味方につけて主導権を維持し、共存を図る。この米国のガバナンスモデルは、パチンコ業界の進むべき「オンラインレジャーと共存する未来の姿」の参考になるのではないか。
たとえば、実店舗と紐づいた形でのオンラインパチンコ・パチスロは、①これを遊ぶためのチャージは実店舗に限定する、②オンラインで獲得したクレジットは払い出しできず実店舗での遊技にのみ使用できる、といった制約を設ける。当然のことながら法改正が必要であり、数年内に現実化できる見込みはないが、目指すべき姿の一つとして描かなければ、ロビー活動すら始められないはずだ。
text by タナカツヨシ